ポイント

  1. 一般の企業と同じ雇用形態が存在
  2. 介護職は無資格でもアルバイトできることが多い
  3. 原則として高校生でも働けるが、事業所によってまちまち

介護の仕事をしてみたいと思った時には、いきなり正社員として働くのではなくアルバイト、パートとして介護現場を体験するという方法もあります。

アルバイトという形態で行える介護職にはどういったものがあるのでしょうか。
その条件やポイントについてまとめました。

介護職にはこんな勤務形態がある

介護職として働く時には、一般の企業で働くのと同様の雇用形態があります。

原則として定年まで雇用契約が続く「正社員」、契約期間が定まっている「契約社員」、派遣会社に所属し、介護の現場に派遣される「派遣社員」、そして時間給で働く「アルバイト、パートタイマー」です。

一般的には正社員、契約社員、派遣社員、アルバイトの順で給与、拘束時間、仕事の責任が軽くなっていきます。

正社員の仕事は利用者の介助を行うという直接的な部分だけでなく、利用者の利益を結果的に運営会社の利益に繋げることなど「所属する会社を守る、育てる」というような働き方も期待されます。
そのため、責任のある仕事を割り当てられることになり、場合によっては時間的な自由も少なくなります。
そのぶん、他の勤務形態に比べて時間あたりの給与が高いのが魅力です。
企業としても責任ある仕事を任せ、共に会社を育てていく仲間となりえるか見極める必要があるため、採用は慎重になります。

契約社員は基本的には正社員と同じ働きが期待されますが、期限付きでの契約となるため会社の業績が落ちれば契約を更新して貰えないなどのリスクがあります。
仕事の大変さや時間的な自由は正社員と同等、給与待遇は正社員と同等かそれ以上であることが多いですが、契約期限付きという理由から雇用の間口が広いと言えるでしょう。

派遣社員は介護職の現場と派遣会社との契約のうえに成り立つ勤務形態です。
第一に所属する派遣会社の信頼や評価を下げないような働き方をしなければなりません。
一般的に正社員や契約社員と同等かそれ以上の働きが期待されますが、働く時間などは派遣契約の内容に基づくため、場合によっては少ないことも考えられます。
給与は所属する派遣会社によってまちまちです。
派遣契約の期限付きであるという理由から、雇用の間口は広めです。

アルバイトという働き方でも本来は所属する介護事業者の利益や利用者の利益を考慮する必要がありますが、雇用形態の責任が軽い(いつでも辞められる、いつでも辞めさせられる)という性質上、その信頼関係は正社員より希薄になりがちです。
そのため、仕事内容も難しくないものが割り当てられます。
また、アルバイトは時間給での雇用なので時間的な自由度もあり、空き時間で介護職に携わるという選択肢も可能です。
採用に関してもほとんどが人間性を見るようなもので、人手が不足している今、採用されないということはほとんどないと言えるでしょう。

正社員 契約社員 派遣社員 アルバイト
仕事の大変さ 責任感のある仕事 責任感のある仕事 派遣契約による 単純な仕事
時間的な自由 少ない 少ない やや少ない 多い
賃金 比較的高い 比較的高い 企業によりまちまち 比較的安い
雇用の間口 やや狭い やや広い やや広い 広い

アルバイトは雇用関係も薄く、仕事の責任も軽い、かつ時給なので正社員ほどの給与はもらえません。
その代わり、アルバイトのメリットとしては余計なことを考えずに利用者が一番喜ぶサービスを提供することに注力できるという点があげられます。

介護職でアルバイトをするのに特別な資格は必要か

介護職のアルバイトを行うのに特別な資格が必要かどうかというと、どの職種に就くかによって変わってきます。

利用者の身体介助や生活介助の多くは無資格で行うことが可能です。
一般的にデイサービスなどの介護施設において「介護職員」としてアルバイトの募集をしています。

その反面、資格がなければつけない介護職も存在しています。

たとえば生活相談員のアルバイトであれば、国家資格の社会福祉士精神保健福祉士、または社会福祉主事任用の要件を満たしている必要があり、無資格ではその職に就くことができません。

また、仕事内容次第では運転免許といった介護と直接関係のない資格が必要になったり、必ずしも有資格者でなければ就けない仕事ではないとしても事業者が有資格者を欲している場合には募集要項に記載があることも。
さらにアルバイトでも有資格者には資格手当がつく職場もあります。

求人サイトなどの募集要項にある採用条件を事前に確認するようにしましょう。

介護職アルバイトの時給、期間、条件について

介護職アルバイトの時給はだいたい1,000円前後となっています。
ただし、地域や事業所によってばらつきがありますので事前に確認するようにしてください。

アルバイトの期間については、一般的に長期期間の募集が多いです。
なぜなら接する人がころころ変わってしまえば利用者としても落ち着きませんし、事業者としてはアルバイトを募集するコストがかさむためです。

そうはいっても深刻な人手不足に悩まされている業界なので、極端に短期等でなければ相談に応じてくれると考えてよいでしょう。

年齢に関してもとくに規定がなく、高校生であっても歓迎してくれる職場が多数あります。
ただし18歳未満の場合は10時から翌5時の深夜バイトが禁じられているため、夜勤担当者を欲している職場では働けません。

いずれも地域や事業所によって異なるものなので、求人サイトを活用して実際の条件を知るのがオススメです。